CO2排出量算出根拠（2008年8月10日版）

みなさんの「活動」からのCO2排出量は、以下の方法で計算することができます。

　　CO2排出量（カーボンフットプリント）＝ （活動量）×（CO2排出原単位）

活動量は、活動のタイプで単位が異なってきます。CO2排出原単位は、下記の表をご参照ください。 この方法は，CO2排出量を計算する上で、広く用いられている方法です。ご覧になって分かるように、物理的なCO2排出量を測定するのではありません。

CO2排出原単位（もしくはCO2排出係数）は、燃料消費でしたらその中の化学組成とくに炭素(C)含有量から求まりますが、燃料以外の「活動」に関しては、実測や研究結果に基づくものです。説明も載せておきましたので、一度ご覧になれば、計算の考え方がおわかりになると思います。飛行機は複雑ですので、別ページを用意しました。いろいろな計算方法が存在するのがおわかりになると思います（都市間距離はGoogle Earthなどで調べてみてください）。

ぜひ、いくつかご自分で計算なさってみてください。たとえば、自動車のガソリンを50リットル入れて満タンにし、それを使い切ったらどの程度のCO2が排出されるか？ご家庭の一ヶ月の電気とガスの消費量を調べてみて、それがどれだけのCO2に相当するのか？など、自分で計算してみることで、いろいろ実感としてわかると思います。

留意事項

  • オフセットサービスの料金は、算出されたCO2排出量に、1kgあたりの単価を乗じたものとなります 。
  • この算出方法（利用規約のサービス等の仕様に相当します）は、最新の知見や情報に基づき、 予告なく変更する場合があります。
  • おおよその更新頻度と時期がわかっているものについては、その旨表に記載しています。

排出量算出根拠ご利用について

消費項目 ユーザ
入力項目		 単位 CO2排出原単位 (kgCO2/入力単位) 排出原単位の出典・参考資料 解説 更新頻度/更新時期
ドライブ
（自家用車）		 ガソリン 平均（デフォルト） 消費量 L 2.32 「日本国温室効果ガスインベントリ報告書（2008年5月）、温室効果ガスインベントリオフィス（GIO）編　環境省地球環境局地球温暖化対策課 監修」より、2006年度におけるエネルギー源別炭素排出係数（高位発熱量ベース）とエネルギー源ごとの高位発熱量のデータを用いて計算。 これらの排出原単位を用いることにより、各燃料の使用により発生するCO2の量を計算することができます。（これらの燃料を生産する過程で発生したCO2の量は含まれません。）　これらの原単位データは、日本国政府が2008年5月に世界に向けて公表した温室効果ガスインベントリで使われている各種係数の最新値（2006年度の値）を用いて算出されています。 年1回：　5月末～6月上旬
レギュラー 消費量 L 2.35
プレミアム 消費量 L 2.31
軽油   消費量 L 2.60
公共交通
飛行機 計算手法やその考え方は、こちらのページをご参照ください。

これらの排出原単位を用いることにより、搭乗した飛行機の燃料消費により排出される、旅客一人あたりのCO2の量を計算することができます。なお、この計算においては、飛行機が高度上空で窒素酸化物（NOx）などの大気汚染物質を排出することによる温暖化への影響をCO2の量に換算して、それも計算結果に含めています。

 不定期
鉄道   距離（営業キロ） km 0.01782 (独）国立環境研究所 地球環境研究センター 温室効果ガスインベントリオフィス（GIO) 「日本の温室効果ガス排出量データ（1990～2006年度）」より2006年度におけるCO2排出量のデータを、また、国土交通省「鉄道輸送統計年報（平成18年度）」より2006年度における鉄道の旅客輸送量データを、それぞれ用いて計算。 この排出原単位を用いることにより、乗車した鉄道の燃料・電力消費により排出される、旅客一人あたりのCO2の量を計算することができます。 年1回：　5月末～6月上旬
乗り合いバス   バス停区間距離 km 0.08460 (独）国立環境研究所 地球環境研究センター 温室効果ガスインベントリオフィス（GIO) 「日本の温室効果ガス排出量データ（1990～2006年度）」より2006年度におけるCO2排出量のデータを、また、国土交通省「自動車輸送統計年報（平成18年度）」より2006年度における乗り合いバス(営業用)の旅客輸送量データ及び軽油消費量データを、それぞれ用いて計算。 これらの排出原単位を用いることにより、利用した乗り合いバスの燃料消費により排出される、利用客一人あたりのCO2の量を計算することができます。 年1回：　5月末～6月上旬
タクシー   乗車距離 km 0.3866 (独）国立環境研究所 地球環境研究センター 温室効果ガスインベントリオフィス（GIO) 「日本の温室効果ガス排出量データ（1990～2006年度）」より2006年度におけるCO2排出量のデータを、また、国土交通省「自動車輸送統計年報（平成18年度）」より2006年度における営業用タクシーの旅客輸送量データを、それぞれ用いて計算。 これらの排出原単位を用いることにより、利用したタクシーの燃料消費により排出される、利用客一人あたりのCO2の量を計算することができます。 年1回：　5月末～6月上旬
生活 電気 北海道電力(株) 消費量 kWh 0.000688 左の排出係数は、http://www.env.go.jp/press/101746.htmlに基づく一般電気事業者の調整後排出係数です。なお、実排出係数は、以下の通りです。
一般電気事業者名実排出係数
(t-CO2/kWh)
北海道電力(株) 0.000683
東北電力(株) 0.000571
東京電力(株) 0.000505
中部電力(株) 0.000497
北陸電力(株) 0.000647
関西電力(株) 0.000531
中国電力(株) 0.000706
四国電力(株) 0.000676
九州電力(株) 0.000584
沖縄電力(株) 0.000816

調整排出係数とは、各社が排出削減クレジットを調達したこと等による調整を行った排出係数です。
詳しくはhttp://ghg-santeikohyo.env.go.jp/files/about_document/gaiyo201505.pdf の20ページをご参照ください。

 これらの排出原単位を用いることにより、使用した電気を作り出すため、つまり発電のために電気事業者が消費した燃料から発生するCO2の量を計算することができます。これらの原単位データは、電気事業者がそれぞれ供給（小売り）した電気の発電に伴い排出されたCO2の量を、その電気事業者が供給（小売り）した電気の量（販売電力量）で割ることにより算出されたものです。電気事業者の排出原単位は、各電気事業者が火力発電/水力発電/原子力発電等をどれくらいの割合で用いていたか、また、火力発電の燃料として石炭、石油、天然ガスいずれを使っていたか、といった要因によって大きく異なります。ここに示した原単位は、各電気事業者の2014年度の実績を反映したものです。
原子力発電所がほとんど稼働していない分、各種火力発電所の稼働率が上がって、（すこし再生可能エネルギーの増えた影響はありますが）その分、CO2排出原単位が悪化しています。 		年1回：　9月末～10月上旬
東北電力(株) 消費量 kWh 0.000573
東京電力(株) 消費量 kWh 0.000496
中部電力(株) 消費量 kWh 0.000494
北陸電力(株) 消費量 kWh 0.000640
関西電力(株) 消費量 kWh 0.000523
中国電力(株) 消費量 kWh 0.000709
四国電力(株) 消費量 kWh 0.000688
九州電力(株) 消費量 kWh 0.000598
沖縄電力(株) 消費量 kWh 0.000816
ガス 都市ガス 消費量 m3 2.1 環境家計簿「えこ帳」 この排出原単位を用いることにより、家庭での都市ガスの使用により発生するCO2の量を計算することができます。 不定期
LPG 消費量 m3 6.5 環境家計簿「えこ帳」 この排出原単位を用いることにより、家庭でのLPガスの使用により発生するCO2の量を計算することができます。 不定期
水道   使用量 m3 0.36 環境家計簿「えこ帳」 この排出原単位を用いることにより、水道使用量に応じたCO2排出量（水道供給のために水道事業者によって使用されたエネルギーから発生するCO2)を計算することができます。 不定期
灯油   消費量（リットル） L 2.49 「日本国温室効果ガスインベントリ報告書（2008年5月）、温室効果ガスインベントリオフィス（GIO）編　環境省地球環境局地球温暖化対策課 監修」より、2006年度におけるエネルギー源別炭素排出係数（高位発熱量ベース）とエネルギー源ごとの高位発熱量のデータを用いて計算。 この排出原単位を用いることにより、灯油の使用により発生するCO2の量を計算することができます。（灯油を生産する過程で発生したCO2の量は含まれません。）　この原単位データは、日本国政府が2008年5月に世界に向けて公表した温室効果ガスインベントリで使われている各種係数の最新値（2006年度の値）を用いて算出されています。 年1回：
5月末～6月上旬
ごみ   プラスチック及び合成繊維くずの廃棄量 kg 2.19 「日本国温室効果ガスインベントリ報告書（2008年5月）、温室効果ガスインベントリオフィス（GIO）編　環境省地球環境局地球温暖化対策課 監修」より、2006年度における一般廃棄物焼却起源CO2排出量推計用のデータを用いて計算。

この排出原単位を用いることにより、プラスチックごみや合成繊維くずを廃棄し焼却処分することで発生するCO2の量を計算することができます。この原単位データは、日本国政府が2008年5月に世界に向けて公表した温室効果ガスインベントリで使われている各種係数の最新値（2006年度の値）を用いて算出されています。
なお、ごみの中にはこれら以外にも焼却処分によってCO2が発生するものがあります。（例えば、木屑や紙くずなど。）　しかし、それらのごみはもともと木や草などの植物（バイオマス）から作られたものあり、ネットのCO2排出量と考えないのが一般的なルールとなっています。このため、ここではそれらのごみから出るCO2は計算に入れず、化石燃料から作られているプラスチックなどのごみのみを考慮に入れています。これは、日本国政府が世界に向けて公表している温室効果ガスインベントリの考え方と一致するものです。
日常的に出すごみのうち、プラスチックごみや合成繊維くずのみの重量を正確に把握するのは難しいかもしれません。難しい場合は、ごみ全体のうちプラスチックや合成繊維くずがどれくらいの割合で含まれているかを推定して、ごみ全体の重量にその割合をかけて計算してください。例えば、リサイクルに熱心にとりくんでいる場合は、その割合はゼロに近いと考えてよいでしょう。（プラスチックがサーマルリサイクルされる場合は、焼却によってCO2が出るはずですが、化石燃料の消費をその分減らしている効果を踏まえ、ここではCO2排出量と考えないことにします。なお、この点については、日本国政府の公表している国全体の排出量推計における考え方とは違う考え方を採用しています。）

 年1回：　5月末～6月上旬
非エネルギー項目      
生活 パーソナルコンピュータ   購買価格 円 0.00160 (独)国立環境研究所 地球環境研究センター「産業連関表による環境負荷原単位データブック（3EID）」の、2000年の購入者価格ベースのCO2排出原単位データファイル（ei2000c401v00j.xls）より、　(I-A)-1型の分析による購入者価格ベースCO2排出原単位データを引用 これらの排出原単位を用いることにより、購入した各製品が生産され輸送される間に消費された化石燃料の使用等によるCO2の排出量を計算することができます。ここで計算される排出量には、これら製品の使用時のCO2排出量（例えば電気製品を使用際の電気消費に関わるCO2排出量など）は含まれません。製品使用時のエネルギー消費に伴うCO2排出量は、上の「エネルギー項目」で把握できます。 不定期
携帯電話機   購買価格 円 0.00187
電気照明器具   購買価格 円 0.00217
電池   購買価格 円 0.00314
電球類   購買価格 円 0.00193
清酒   購買価格 円 0.00144
ビール   購買価格 円 0.00136
ウィスキー類   購買価格 円 0.00143
その他の酒類   購買価格 円 0.00169
茶・コーヒー   購買価格 円 0.00184
清涼飲料   購買価格 円 0.00198
乗用車   購買価格 円 0.00241
トラック・バス・その他の自動車   購買価格 円 0.00238
二輪自動車   購買価格 円 0.00204
自転車   購買価格 円 0.00206
カメラ   購買価格 円 0.00156
時計   購買価格 円 0.00170
玩具   購買価格 円 0.00175
運動用品   購買価格 円 0.00240
楽器   購買価格 円 0.00175